事業経営の継続に必須な蓄電池

事業経営の継続に必須な蓄電池

東日本大震災が起こる前までは、蓄電池は一部の大きな病院や大企業の入居する大きなオフィスビル、生産ラインを止めることが大きな損失となる工場等が設置する装置でした。
しかし、東日本大震災では、被害の大きかった仙台市を例にとると、市内の８割で電気が復旧するまでに約３日間、ほぼ全域が復旧するのには約１０日間を要しています。

東日本大震災時の事業継続の困難例

東北地方で３月という場所、時期に地震が起きたとは言え、仙台市内の日没後の最低気温は−１℃を記録しており非常に身体的にも厳しい条件下で数日間を過ごさねばなりません。
ガス、水道に比べると復旧スピードは速いですが、それでも数日間の不自由な時間を考慮して経営に当たる必要があります。
電気の復旧は比較的早いですが水道、ガスは更に電気の数倍から１０倍程度復旧に時間を要します。
夏の暑い時期も、冬以上に過酷な環境で生活を行う必要が生じます。

ＢＣＰ(事業継続計画)と蓄電池

このような事態に備えてＢＣＰ(事業継続計画)を作成しておくことは、蓄電池だけにとどまらず非常に大切です。
インフラの中では、電気は連絡手段の確保という点で他のインフラよりは、事業継続を行うための必要性としては優先すると考えられます。
ＢＣＰ(事業継続計画)の中には事業内容に合わせた機能・性能を有する蓄電池の設置を検討することが求められます。
東日本大震災では、多くの企業が人材・設備を失ったことも加わって、廃業に追い込まれています。
被害の少なかった企業においても、製品、サービスの提供が遅れて顧客を失い事業の縮小を余儀なくされたケースも多く発生しています。
東日本大震災の教訓を受けて、多くの企業で蓄電池の設置が進んでいますが、併せてＢＣＰ(事業継続計画)が必要であり、まだ、蓄電池の設置を検討中であれば、ＢＣＰ(事業継続計画)を作成し、その中に蓄電池をどう位置づけで組み込むかを検討することで、より適した蓄電池の選択ができると考えられます。